GHG（温室効果ガス）とは？地球温暖化との関係から削減方法まで解説

最終更新日:2025 年9月4日

地球温暖化の原因として注目されている「GHG（温室効果ガス）」への対応は、企業活動においても重要度を増しています。取り組み次第で経営効率や企業価値にも大きな影響を与えるといえるでしょう。

そこで本記事では、GHGの基本的な定義や、日本における排出の現状、企業がGHG削減に取り組むことで得られるメリット、そして具体的な削減方法について解説します。

目次

• GHGとは、地球温暖化の原因となる温室効果ガスのこと
• GHGの種類
• なぜGHGの増加が問題視されているのか？
• 異常気象の頻発と自然災害のリスク増加
• 生態系への影響と食料安全保障への懸念
• 海面上昇と社会経済への影響
• 日本におけるGHG削減の取り組み
• 日本におけるGHG排出量
• GHG排出量の計算方法
• 企業がGHG削減に取り組むメリット
• コスト削減・経営効率の向上
• 企業価値・ブランドイメージの向上
• 気候変動リスクへの対応力強化
• GHG削減に向けて企業が取り組むべきこと
• GHG削減は企業価値向上につながる
• よくある質問

GHGとは、地球温暖化の原因となる温室効果ガスのこと

GHGとは「Greenhouse Gas（グリーンハウス・ガス）」の略で、日本語では「温室効果ガス」と訳されます。GHGは大気中に存在する二酸化炭素やメタンなどの気体の総称で、太陽から地表に届いたエネルギーの一部を吸収して再放射することで、地球の気温を適度に保つ働きをしています。この仕組みを「温室効果」と呼び、人間や生態系が生存できる環境を維持する上で重要な役割を果たしているのです。

しかし、18世紀後半の産業革命以降、人間の活動によってGHGの排出量は急激に増加しました。特に、化石燃料の燃焼、森林の伐採、農業活動などが主要な要因とされ、これらの排出が地球全体の気温上昇、すなわち「地球温暖化」を引き起こしています。

現在、地球温暖化の進行は世界各地で深刻な影響を及ぼしており、私たちの生活や社会に大きなリスクをもたらしています。したがって、GHGの排出を抑制し、持続可能な社会を実現するための取り組みは、今やすべての国・企業・個人が取り組むべき重要な課題といえるでしょう。

※サプライチェーン排出量の詳細は下記の記事もご覧ください。

GHGの種類

GHGにはさまざまな種類があり、それぞれ性質や温室効果の強さが異なります。日本では「地球温暖化対策推進法」において、次の7種類が主要なGHGとして指定されています。

■主要なGHGの種類

名称	主な排出源	地球温暖化係数
二酸化炭素（CO₂）	化石燃料の燃焼	1
メタン（CH₄）	畜産・水田・廃棄物	28
一酸化二窒素（N₂O）	農業用肥料・化学工業	265
ハイドロフルオロカーボン類（HFCs）	冷媒、発泡剤、エアコン	4～12,400
パーフルオロカーボン類（PFCs）	アルミ精錬・半導体製造	6,630～11,100
六フッ化硫黄（SF₆）	電気機器の絶縁体	23,500
三フッ化窒素（NF₃）	液晶・太陽電池製造	16,100

※地球温暖化係数：100年あたりの温室効果の強さを、二酸化炭素を「1」とした場合の相対値

出典：環境省「温室効果ガス排出量算定・報告マニュアル(Ver6.0)(令和7年3月)」

なぜGHGの増加が問題視されているのか？

GHGの増加が深刻な問題とされる最大の理由は、地球温暖化を直接引き起こすためです。
前述のとおり、GHGは太陽から地表に届いたエネルギーを吸収し、その一部を大気へ再放射することで、地球の気温を適度に保つ役割を果たしています。しかし、GHGの濃度が過剰になると、放出されるべき熱が大気中に閉じ込められてしまい、地球全体の気温が異常に上昇するという事態が起こります。

この地球温暖化が進行することで現れる影響は、次のとおりです。こうした課題に対応するには、GHGの排出を抑え、削減していく取り組みが国際的に求められています。

＜地球温暖化の進行で現れる主な影響＞

・異常気象の頻発と自然災害のリスク増加

・生態系への影響と食料安全保障への懸念

・海面上昇と社会経済への影響

異常気象の頻発と自然災害のリスク増加

地球温暖化による気温の上昇により、豪雨や猛暑、干ばつなどの極端な気象が発生しやすくなります。その結果、洪水や土砂災害、森林火災などの自然災害が多発し、インフラや経済活動に甚大な影響を及ぼすおそれがあります。

生態系への影響と食料安全保障への懸念

地球温暖化により、生態系が大きく変化し、絶滅の危機に直面する生物も増えるでしょう。また、農作物の収量減少や漁業資源の減少が起これば、食料供給に深刻な影響を与えかねません。

海面上昇と社会経済への影響

地球温暖化によって、北極や南極の氷が溶けることで海面が上昇し、沿岸部に暮らす人々の生活が脅かされます。経済活動の中心となる都市圏への浸水被害や移住を余儀なくされる「気候難民」の増加など、社会的・経済的な影響も無視できません。

日本におけるGHG削減の取り組み

日本は、2015年に採択されたパリ協定にもとづき、2050年までにカーボンニュートラル（実質的な温室効果ガス排出ゼロ）を実現することを国際公約としています。また、段階的な削減目標として、GHG排出量を2013年度比で2030年までに46％、2035年度までに60％、2040年度までに73％削減するという中間目標も掲げており、政府・自治体・企業などが一体となって脱炭素社会の実現を目指しています。

具体的なGHG削減の取り組みは次のとおりです。

＜GHG削減に向けた主な取り組み＞

・再生可能エネルギーの導入拡大と主力電源化

・省エネルギーの推進

・環境性能に優れた製品・サービスへの転換支援

・公共交通機関やインフラの脱炭素化

・炭素税や排出量取引制度の整備

・民間による技術革新や脱炭素投資の活性化

こうした取り組みにより、日本のGHG排出量は年々減少傾向にあります。しかし、後述する各部門で依然として課題が残されており、さらなる取り組みの強化が求められているのが現状です。

日本におけるGHG排出量

日本のGHG排出量は、地球温暖化対策の進捗を示す重要な指標のひとつです。
環境省が発表している「温室効果ガス排出量算定結果」によると、2023年度の日本のGHG総排出量は約10億1,700万トン（CO₂換算）となり、統計開始以来過去最低を記録しました。

これは、2013年度比で27％超の削減に相当し、2050年のカーボンニュートラル実現、および2030年までに2013年度比46％削減という日本の公約目標に向けて、確実に削減が進んでいることを示しています。

その一方で、日本は世界の中でもGHG排出量が多い国のひとつです。EUのEDGARによる「GHG EMISSIONS OF ALL WORLD COUNTRIES 2024」では、2023年時点で世界第7位の排出国とされています。2023年度の国内のGHG排出量は、主に次のような部門から発生しています。

■日本における部門ごとのCO₂排出量（電気・熱配分後）

排出源	主な内容	CO₂排出量（kt）
エネルギー転換部門	発電所などによる化石燃料の燃焼	79,598
産業部門	製造業・建設業などにおける燃料使用・排出	339,532
運輸部門	自動車や飛行機など交通機関からの排出	190,136
業務その他部門	建物の冷暖房・給湯など	165,145
家庭部門	家庭の冷暖房・給湯など	147,299
その他	廃棄物、農業など	67,006

出典：国立環境研究所「日本の温室効果ガス排出量データ」

このように、日本のGHG排出の多くはエネルギー起源であり、電力や熱の供給における化石燃料の使用が最大の要因です。また、個人や企業が日常的に行うエネルギー利用も、排出量削減の重要なカギとなります。
GHG排出量の削減を進めるには、再生可能エネルギーへの転換だけでなく、各部門に効率的な対策を講じることが求められます。

GHG排出量の計算方法

GHG排出量を正確に把握することは、削減対策を講じるための第一歩です。GHG排出量の基本的な計算式は次のとおりです。

＜GHG排出量の計算式＞

GHG排出量＝活動量×排出係数

ここでの「活動量」とは、GHGの排出につながるエネルギーや資材の使用量、移動距離、稼働時間などの定量的な行動の量を指します。一方、「排出係数」とは、特定の活動単位（例：1kWh、1L、1km）あたりに排出されるGHGの量を示す定数であり、燃料の種類や用途、地域などによって異なります。

例えば電力使用の場合、GHG排出量は次のように計算されます。

電力使用量（kWh）×地域ごとの排出係数（t-CO₂/kWh）

また、車による移動の場合では、下記のとおりです。

移動距離（km）×燃料消費率（L/km）×燃料の排出係数（t-CO₂/L）

こうしたGHG排出量の算定は、次のような目的で広く活用されています。

＜GHG排出量算定の主な目的＞

・自社の環境負荷やGHG排出実態の把握

・脱炭素経営の進捗を可視化

・ステークホルダーへの報告・説明

・環境関連の認証や制度対応

なお、近年では複雑な排出量データの集計・報告を支援するクラウド型ツールや脱炭素プラットフォームも多数登場しており、より効率的かつ正確な算定が可能になりつつあります。

※GHG排出量の算定方法の詳細は下記の記事もご覧ください。

企業がGHG削減に取り組むメリット

GHGの削減は、環境保全という社会的使命にとどまらず、企業にとっても多くの経営的メリットをもたらします。特に、ここで紹介する3つの観点での効果が期待されています。

＜企業がGHG削減に取り組む主なメリット＞

・コスト削減・経営効率の向上

・企業価値・ブランドイメージの向上

・気候変動リスクへの対応力強化

コスト削減・経営効率の向上

GHG削減の取り組みは、省エネルギー化や高効率設備への更新を通じて、エネルギーコストの圧縮と業務効率の改善に直結します。

例えば、LED照明や高効率空調、工場プロセスの見直しなどにより、排出量を抑えながら経費を削減することが可能です。さらに、環境配慮型の運営は資源利用の最適化や無駄の削減にもつながり、結果として業務全体の生産性の向上にも寄与します。

一時的に初期コストが発生する場合もありますが、中長期的には経営基盤の強化や財務の健全化の好循環をもたらすでしょう。

企業価値・ブランドイメージの向上

GHG削減に積極的な姿勢を示すことは、企業の社会的信頼性・先進性を高める要素となり、ブランディング戦略にも直結します。

近年では、消費者、株主、投資家、顧客といったステークホルダーが企業の環境対応を重視する傾向が強まっており、脱炭素への姿勢が購買や投資の判断基準にもなっています。

環境に配慮した製品・サービスの提供や、カーボンニュートラル宣言などの可視化された取り組みは、ESG（環境・社会・ガバナンス）投資の対象にもなりやすく、資金調達や事業拡大の機会を広げる効果も期待できるでしょう。

気候変動リスクへの対応力強化

世界的に炭素税や排出権取引制度の導入・強化が進む中で、GHG排出量の見える化と削減に取り組む企業は、政策変更や市場環境の変動に柔軟に対応できる点がメリットです。

例えば、燃料価格や炭素価格が上昇した場合でも、エネルギー効率化や排出原単位の低減を進めていた企業は、影響を最小限に抑えることができます。

また、こうした先行的な対応は、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）などの国際的なフレームワークでも推奨されており、中長期的な事業継続性の確保や競争優位の構築にもつながるでしょう。

※脱炭素経営の詳細は下記の記事もご覧ください。

GHG削減に向けて企業が取り組むべきこと

GHG削減を実現するためには、企業全体で戦略的かつ組織的に取り組むことが不可欠です。なかでも、科学的根拠にもとづいた排出削減目標であるSBT（Science Based Targets）を設定し、中長期ビジョンを策定する企業が国内外で急増しています。

具体的な取り組みとしては、次のような施策が挙げられます。

■GHG削減に向けて企業が取り組むべき施策例

施策	内容
GHG排出量の可視化	活動実績（電力・燃料・資材使用、移動等）の定量化とデータ整備により、排出源と量を特定する
プロセスの省エネルギー化	生産・オフィス業務において、高効率設備の導入や運用改善により、エネルギー使用量と排出量の削減を図る
再生可能エネルギーの導入	太陽光発電設備の敷設、グリーン電力の調達により、使用電力の脱炭素化を進める
サプライチェーン全体での連携	原材料調達～物流～販売に至る顧客と連携し、間接排出（Scope 3）の算定・削減可能性を追求する
環境配慮型製品の開発	製造から使用・廃棄に至るライフサイクルでGHG排出が少ない製品やサービスを設計し、市場に提供する
国際イニシアチブへの加盟	CDP、RE100、TCFD、SBTiなどの枠組みに参加し、外部評価を得ながら取り組みの透明性と信頼を高める

GHG削減は企業価値向上につながる

GHG排出量を正確に把握し、戦略的に削減していくことは、企業価値の向上に欠かせない要素です。
近年では、気候変動対策への取り組みが、投資家・顧客からの評価に直結するようになっており、GHGに関する定量的な情報開示や削減実績の提示が、企業の競争力そのものとみなされています。

まず、排出量を「見える化」することにより、自社の環境に対する取り組みを定量的に示すことができ、ESG投資や金融機関からのポジティブな評価へとつながるでしょう。特に、GHGの削減実績を明確に示すことで、ステークホルダーからの信頼も高まります。

さらに、将来的に導入が進むとされる「炭素会計」への対応にも、いち早く取り組んでおくことで、制度対応力やサステナビリティ報告対応でも優位性を確保できます。GHG排出量を経理・業務データと統合的に管理する体制づくりは、財務健全性を示す材料となるほか、リスクマネジメント上も大きなメリットがあるのです。

こうした算定やデータ管理において効果を発揮するのが、業務プロセスのデジタル化です。インフォマートが提供する「BtoBプラットフォーム 請求書」を活用すれば、取引ごとの明細データを電子化し、活動量（例：購入量、金額など）を精度高く集計することが可能になります。さらに、炭素会計システム「BP Storage for 炭素会計」と合わせて利用すると、AIが適用する排出係数を推定、GHGの排出量をScope3まで効率的に算定できます。このデータは、Scope3などのGHG排出量算定にも活用でき、今後の企業経営において不可欠なインフラとなるでしょう。

GHG削減の第一歩として、「BtoBプラットフォーム 請求書」、「BP Storage for 炭素会計」の導入をぜひご検討ください。

よくある質問

Q. GHGとはどのような意味ですか？

GHGとは「温室効果ガス（Greenhouse Gas）」の略称です。地球の大気中に存在する二酸化炭素やメタンなどの気体の総称で、太陽からの熱を閉じ込める効果を持つガスのことを指します。これらのガスは地球の温度を適度に保つ役割を果たしていますが、過剰に排出されると地球温暖化の原因となります。気候変動問題において、GHG排出量は重要な指標として位置づけられています。
詳細は「GHGとは、地球温暖化の原因となる温室効果ガスのこと」をご覧ください。

Q. GHGの種類にはどのようなものがありますか？

HGには主に二酸化炭素（CO₂）、メタン（CH₄）、一酸化二窒素（N₂O）、ハイドロフルオロカーボン（HFCs）、パーフルオロカーボン（PFCs）、六フッ化硫黄（SF₆）、三フッ化窒素（NF₃）の7種類があります⁠。これらのガスは地球温暖化係数（GWP）が異なり、CO₂を基準として、どれだけ温室効果が強いかを示す指標で評価されます⁠⁠。詳細は「GHGの種類」をご覧ください。

Q. カーボンニュートラルとGHGの関係は？

カーボンニュートラルとは、人間の活動によって排出されるGHG（特に二酸化炭素）の量と、吸収・除去される量が均衡した状態（実質的な温室効果ガス排出ゼロ）を指します。多くの企業や国がカーボンニュートラル達成を目標として掲げています⁠⁠。
とくに企業におけるこの関係において重要なのは、GHG排出量を「Scope」という国際的な基準で区分して管理することです。

Scope1：事業者が直接排出する温室効果ガス（自社の燃料燃焼など）⁠
⁠Scope2：他社から供給された電気や熱を使用することによる間接的な排出⁠⁠
⁠Scope3：Scope1、2以外の間接排出（原材料調達、製品使用、廃棄など）⁠

企業のカーボンニュートラル達成に向けた取り組みでは、まずこれらのScope別のGHG排出量を算定し、削減目標を設定します。例えば、「2030年までにScope1・2のカーボンニュートラルを達成し、さらに2050年にはScope3のネットゼロを目指す」といった目標設定が行われています⁠⁠。
具体的な取り組みとしては、GHG排出量の削減（省エネ、再生可能エネルギーの導入など）に加え、植林やカーボンクレジットの活用によるオフセットなどが実施されています⁠⁠。

企業におけるカーボンニュートラルやGHG排出量の算出についてはこちらの記事をご覧ください。
「Scope3（スコープ3）とは？開示が求められている背景や算定方法を解説」